税理士を変更する際に、特に大切なことは以下の点です。

・「税理士を変更したい」と考える理由を洗い出すこと
・税理士を変更する際に生じるメリット・デメリットを把握すること

ここでは、「税理士を変更したい」と感じたときにチェックしたいポイントや、注意点について具体的に解説します。

「税理士を変更したい」と思う理由トップ３

顧問契約を結んでいる税理士に対して、日頃の仕事ぶりに不満を感じたり、納得がいかない場合に「税理士を変更する」という選択は決して珍しくはありません。特に、

・態度が威圧的
・料金に納得がいかない
・頼りにならない

これらの不満は、トップ３ともいえる税理士変更の理由です。

税理士を変更したい理由１：「態度が威圧的」

税理士の態度が威圧的と感じるシチュエーションとしては、「専門用語ばかり使う」「専門家にまかせておけという態度をとる」といった具体的なものから、「なんだか相談しづらい雰囲気がある」「わからないことを聞きたいが切り出しにくい」といった漠然としたものまであります。

せっかくコストをかけて仕事を依頼している税理士の態度が威圧的であれば、「どちらが顧客なんだ」「相談もできないなんて、仕事を依頼している意味がない」と不満に感じ、税理士を変更したいという考えに至るのは当然のことでしょう。

税理士を変更したい理由２：「料金が高い（見合わない）」

仕事を依頼する以上、税理士には少なくない料金を支払うことになります。「コストをかけてでも、プロにお願いしてよかった！」と感じられるのであれば問題ありません。

しかし、「料金を支払っているが、大した仕事はしてくれない」「たったあれだけの仕事に、結構なコストをかけていることになるな」と費用対効果に疑問が生じた場合は、税理士の変更も視野に入ってくるでしょう。特に、毎月支払いが発生する顧問契約の場合に多いといえます。

税理士を変更したい理由３：「対応が適当・頼りにならない」

税理士に仕事を依頼するのは、自社の負担軽減のためのアウトソーシングであったり、プロの能力を活かした事業の円滑化であったりするものです。それなのにレスポンスが悪かったり、ルーティーンワーク以外は全くしてくれなかったりしたら期待はずれに感じるのは無理もありません。

特に、税務調査時に「どちらの味方なんだ」と感じるような税理士や、真摯に対応してくれない税理士に対しては「いざというときに頼りにならないな」と「いつも適当な対応だな」と不満を抱え、税理士変更の検討を始めるというケースは少なくありません。

どの理由も、一度くらいは耳にしたことがあるのではないでしょうか？ あるいは経営者の方ご自身が、これらについて悩んでいるところかもしれません。つまり「税理士の変更をしたい」と思うことは、珍しくはないのです。

「こんな不満を感じる、自分が間違っているのだろうか？」
「どの税理士も、大抵このような態度なのだろうか？」
「税理士に相談できる知識を備えていない、こちらが悪いのかもしれない…」

等と考える必要はありません。それよりも税理士を変更したいと感じる理由を明確にし、変更した場合のメリット・デメリットを把握することが大切です。

税理士を変更する際に気を付けるべき３つのポイント

税理士を変更するに際には、以下のポイントをおさえて進めることをお薦めします。

 

ポイント１：「税理士を変更したい」と感じる理由を洗い出す

「税理士を変更したい」という思いに至るには、経営者の方にとって見過ごせない理由があるからでしょう。しかし、税理士の変更には労力がかかります。

そこで、いきなり変更に向けて動き出すのではなく、まずは、「どうして税理士を変更したいと思うのか」を洗い出してみることが大切です。洗い出した結果、何を不満に感じているのか・その不満を解消するにはどうすればよいのかがわかります。これらについて、順を追って検討を進めましょう。

会社の状況や、経営者の方の考え方によって細かく事情は異なりますが、「税理士を変更したい」と考える理由としては主に３つのものがあります。

税理士を変更したい理由1：「態度が威圧的」

税理士によって、態度が威圧的なことがあります。一概にはいえませんが、比較的高齢の税理士にみられる傾向といってよいでしょう。

例えば、こんなことはありませんか？

・ビジネスシーンにも関わらず、ぞんざいな言葉遣いをされる
・「そんなこともわからないのか」「プロにまかせておけばよい」という態度をとられる
・税理士本人がめったに対応せず、事務員とのやり取りばかりになる

税理士は「先生」と呼ばれることが多いですが、その慣習からか、いわゆる「上から目線」で顧客に対応する税理士は決して少なくありません。

当然、依頼者としてはこういう税理士に対して好感は持てません。「こちらが客なのに」と反感を覚える方もいれば、「こんなことを尋ねたら迷惑だろうか」と萎縮してしまう方もいます。

また、面談時の態度、税理士事務所の電話応対、レスポンスの悪さ、社会常識の欠如等、その税理士に関わる様々なことが気になっているという場合もあるでしょう。

いずれにせよ、態度や立ち居振る舞いが気になって仕方がないようなら、その相手と良好な関係を築くことは難しくなります。結果、顧問税理士の変更を検討し始める、というケースは数多くあります。

税理士を変更したい理由2：「料金が高い（見合わない）」

「料金が高い」「料金に見合わない」という不満には、2つの面が含まれます。

1つは「顧問料を支払うこと自体が苦しい」という不満です。
例えば、こんな場合です。

・事業がまだ軌道に乗っておらず、月々の収入が安定していない
・経営の状況が思わしくなく、どんな出費も抑えたい

こうした状態であれば、顧問料を支払うのも苦しいでしょう。「税理士を変更したい」というより「もっと価格の低い税理士に変更しなくてはならない」「税理士をつけるのを一度やめなくてはならない」という表現のほうが、より実態に近いかもしれません。

程度によっては、税理士の変更をせずに、契約内容の見直しのみで解決するかもしれません。料金を下げる方法はいくつかあるので、現在の顧問税理士との相性がよいのであれば、まずはそちらを検討してみてもよいでしょう。

参考記事：税理士費用・報酬の金額を下げる3つの方法

一方、「税理士のしてくれることが報酬に対して見合わない」、と不満を抱えている場合もあります。税務に関する最低限のことしかせずに、情報提供もアドバイスもしてくれない税理士に対して「何もしてくれない」と感じるのは当然です。

例えば、こんな場合です。

・月額数万円も仕払っているのに、会社に来るのは年に数回だけ
・ルーティーンのように、毎月の仕事をこなすだけ
・いつでも対応してもらうために顧問料を支払っているのに、迅速に対応してくれない

こうなると、税理士を変更しなくては解決は難しいかもしれません。料金の額面というよりも「税理士への不信感」のほうが問題の根幹にあるためです。

どちらの場合も、料金が税理士変更に思い至るきっかけになっていますが、背景は異なります。税理士変更をしたいと考えるに至った問題は、変更しないと解決しないのか、契約内容や話合いにより変更しなくても解決できるのかを判断する必要があります。

税理士を変更したい理由3：「対応が適当・頼りにならない」

質問に対する回答が返ってくるのにやたらと時間がかかったり、改めてこちらから聞き返さないと回答してくれないという税理士もいます。

また、欲しい資料をなかなか提出してくれない、不在時の折返し連絡が遅いといったレスポンスの悪さが目立つ税理士もいます。

経営者の方からすれば、「何のために顧問契約を結んでいるのだ」と感じるでしょう。そして、「頼りにならない」「不誠実だ」と考え、税理士変更の検討を始めることになります。

ただし、その税理士が繁忙期の最中であるためにレスポンスが悪い場合もあるので、その点は注意が必要です。日頃の様子から「いつもレスポンスが悪い」のか、「レスポンスが悪いのも仕方がない状況である」のかを判断することをお薦めします。

また、同様のケースとして「税理士変更を考えたのは、税務調査時の対応がきっかけだった」という経営者の方も少なくありません。例えば、

・税務調査に際して何のフォローもしてくれず、税務署の指摘に従うばかりだった
・顧客である自分の味方ではなく、税務署のいいなりだった

といったことに不満を覚え、税理士変更に至るというケースです。

例えば、「特例の対象となるはずだったのに、税理士が見落としていて受けられなかった」といったことがなかったか、税理士の仕事ぶりについて改めて確認してみるとよいでしょう。

また、近年では災害の発生等により、各種申告や納付期限が延長されることがあります。そのような場合は、通常時とは異なる方式での税務調査となることも考えられますし、そのための準備もイレギュラーなものになることもあります。フレキシブルな対応をしてくれるのかどうかも、チェックしておきたいところです。

ポイント２：税理士を変更するメリットを把握する

「今の税理士が嫌だから」と、やみくもに税理士変更にむかって動き出してしまうと、満足のいく結果が得られないかもしれません。あらかじめ、税理士変更をした場合に、得られるメリットについて把握しましょう。

まず、前任の税理士との関係を踏まえたうえで、税理士の選択を始められることは大きなメリットです。上記の「何故、税理士変更をしたいと思ったのか」を把握していれば、同じ轍は踏まないようにすることができます。何故なら、

・より明確に自社のニーズを伝えられる
・前任者に対して感じていた不満点を伝えられる

ためです。

依頼者側としては、自社が税理士に期待する点や目的意識が明確になっていれば、より適切な税理士を選べます。また、新たに顧問となる税理士は、これらについて意識的に取り組み、顧客を満足させられるように努めるでしょう。

ポイント３：税理士を変更するデメリットを把握する

一方、税理士との契約解消は、関係性の継続が失われることになります。これは大きなデメリットです。この点もしっかりと理解したうえで、税理士変更を検討することも大切です。

税理士は、経営者のパートナーともいえる存在です。会社の事業にも理解があるでしょう。新しい税理士を迎えると、そうした蓄積をゼロになり、新たにスタートさせることになります。

また、前任の税理士がこれまでの会計データを渡したがらないことがあります。最悪の場合、過年度の経理データを再入力する必要があるかもしれません（そもそも、このような事態にならないように顧問契約をしっかり結んでおくことも非常に大切です）。

自社で入力するにしろ新しい税理士に依頼するにしろ、大きな負担になることは避けられません。

なお、実際に税理士変更を行う際には、顧問税理士に預けている決算書や仕訳表、請求書や領収書、各種給与に関する書類等を返却してもらう必要があります。このようなやり取りや、各種資料が返却された後の管理の負担も小さくはないでしょう。

不安・不満を抱えている状況を変更したいという気持ちが強いときは、いわば「前のめり」になっている場合があります。

税理士変更には確かにメリットもありますが、上記のようにデメリットもあるということを把握し、冷静に判断することが大切です。

税理士を変更する２つのメリット

税理士変更の検討を進めていくと、特に気になるのはメリットの面でしょう。時間とコストをかけて税理士を変更する以上、しっかりとしたメリットを得たいものです。

税理士の変更による特に大きなメリットは２つあります。

 

以下、具体的にみていきましょう。

今の税理士に対して抱えている不満が解消できる

例えば「訪問時間を夕方ではなく、午前中にしてほしい」「資料を紙ではなく、データにしてほしい」といった程度の不満であれば、大抵の場合すぐに解消されます。その旨を税理士に伝えれば、すぐに対応するでしょう。

しかし、税理士の態度や仕事ぶりに不満を感じている場合は、すぐに解消できるとは限りません。「何度も伝えても変わらない」「しばらくすると元に戻ってしまう」ということが多いのではないでしょうか。言動や仕事への姿勢といった、本人のパーソナリティによるところが大きい事柄は、その傾向があるといえます。

これは「人を変えなければ、根本的な解決は見込めない」という状態です。逆に、「人さえ変えれば、問題は解決する」ともいえます。

税理士に対して抱えている不満がなかなか解消されなかったり、一時的には解決してもしばらくすると同じ不満が浮上してくる場合は、税理士を変更することが最も効果的であるといえます。

新たな視点でアドバイスやサポートが受けられる

税理士の世界にもセカンドオピニオンは存在しますが、通常の業務を行いながら税理士の意見を比較するのは、顧客にとってなかなか負担の大きいことです。結果、現在仕事を依頼している税理士の視点から物事を判断することになります。

しかし、税理士は積んできた実績も、得意とする分野も多種多様です。税理士を変更することによりこれまでにはなかったアドバイスやサポートを得ることが期待できます。

例えば、「自社では無理だと思っていた節税対策が可能になった」「気づいていなかったリスクを把握することができた」「デジタル化・オンライン化により負担が軽減した」といった意見は、よく耳にする税理士変更によるメリットです。

税理士を変更する２つのデメリット

税理士の変更による、特に大きなデメリットは２つあります。

 

時間と労力がかかってしまう

税理士を変更するためには、段取りが必要です。特に、税理士を変更したあとに空白の期間が生まれたり、引き継ぎの不備が生じたりすることは何としても避けたいところです。

そのためには、「自社にはどんな税理士がふさわしいのかを考える」「今の税理士に、税理士変更を考えていることを伝える」「新しい税理士を探す」「各種書類を今の税理士から会社に返却してもらう」など、様々な準備が必要です。

これらの準備をするためには、数ヶ月以上かかることが一般的です。また、通常業務を行いながら同時進行で準備を進めるため、社内の負担も大きくなります。これは、税理士変更をするためには避けられないデメリットです。

探したのによい税理士に出会えないこともある

時間と労力をかけて探したのに、よい税理士に出会えない可能性があることは否定できません。

まず、「そもそも地域に税理士事務所があまりない」「事業が特殊であるため、チェックできる専門性を備えた税理士が少ない」といった数の問題である場合があります。

また、「税理士業界全体が繁忙期で、空いている税理士がいない」「アポイントを取ろうとしても、候補として考えている税理士がつかまらない」というタイミングの問題や、「たくさん面談しても、ウマが合う税理士がいない」といった相性の問題など、マッチングには複数の条件が絡むため、なかなかスムーズに進まないこともあります。

結果、「多くの労力をはらったのに、よい税理士に出会えないまま今の税理士との契約期間が終了してしまった」「悩んでいてもキリがないと思って新しい税理士と契約したが、その人の仕事ぶりにも納得がいかない」といった事態が発生することもあります。

参考記事：税理士変更のベストタイミングと知っておきたいポイント

 

税理士変更をし、新たな税理士を探す方法

以上のように、税理士の変更にはメリットもありますが、デメリットもあります。そして「誰にでも合う税理士」は存在しません。会社が抱えるニーズは個々に異なるためです。だからといって、不満を感じる税理士との関係をそのまま続ける必要もありません。

大切なことは、経営者の方ご自身が税理士に対して「どんな仕事を、どのようにして欲しいのか」を明確にすることです。そして、それに応えてくれる税理士を探すことです。目的を明確にし、そこから探していくのです。

税理士を探す方法の一例としては、日本税理士会連合会や各税理士会のホームページがあります。検索フォームから自社の所在地を管轄している税理士会に連絡をして、税理士を紹介してもらうことも可能です。

参照：日本税理士会連合会ホームページ 税理士情報検索サイト

また、自社のある場所や、依頼したい分野から検索すれば、税理士のホームページやブログも見つけられるでしょう。

ただし、検索した結果、大量に候補が出てきてしまい絞り込むのに時間がかかったり、税理士自身が発信している情報には偏りが見られる場合があるので、注意が必要です。

また、知人や取引先から紹介してもらうという方法もありますが、こちらも一長一短です。非常に優秀な税理士に出会える可能性もありますが、「その人にとってはよい税理士でも、自社には向いていない」というケースもよくあります。

税理士にも得意分野があり、個性があります。「自社のニーズを叶えるような税理士ではないが、知人や取引先への恩義から断ることもできない…」となっては、税理士変更をする意味がありません。

こうした税理士変更にあたっての労力を考えると、税理士紹介サービス等を利用し、自社に適切な税理士をリストアップしてもらうという方法もお薦めです。

「税理士変更→税務調査に入られやすくなる」は都市伝説

なお、「顧問税理士を変更すると、税務調査に入られやすくなる」という言説があります。これは、全くのデマといってよいものです。

たしかに、申告や納税の際には関与した税理士の署名が入ります。しかし税務署には、ただの一情報として捉えられるだけでしょう。納税の主体は、あくまでも事業主にあると考えられています。

ただし、税理士が変わった時期を境にして、決算の内容が大きく変わったり、疑義が生じるようなことがあると、税務調査の対象にはなりやすいでしょう。

例えば、攻めの節税対策をとる税理士もいれば、とにかく安全運転に徹した納税を心がける税理士もいます。税理士変更をした際に現れるこうした違いが税務署に違和感を覚えさせ、税務調査となるきっかけになる可能性はあります。

しかし、これはあくまで推論です。実際には、きちんと納税していれば税務調査の対象にはなりにくいですし、調査が入ったとしても必要以上に恐れることはありません。

ここで大切なことは「税務調査が入ったときに、その税理士は頼りになるのか」です。

・日頃の業務がきちんとしているか
・節税対策は自社にとって適切なのか
・いざ税務調査となったときに、言いなりにならず主張をしてくれるのか

といった点について、納得がいく税理士を顧問としたいものです。

特に、積極的な節税提案は一般には嬉しいものですが、それが「自社にとって最適なのか」「長い目で見たときも得策なのか」は、とても大切です。

税理士も、経営者が節税対策の提案を求めているということは把握しています。自分をアピールしたいと考えるあまりに、不適切な提案をしてくるという可能性もゼロではありません。

また、その提案が善意からによるものであったとしても、「どの会社もこの節税を行っている」「この節税を利用しないのは損」等と、目先のことにばかり注視し、むやみな節税提案をしてくる税理士には注意が必要です。

「税理士を変更してよかった！」という例

税理士変更をした方からは、以下のような感想をいただくことが多いです。

・新たな顧問税理士は、専門用語はできるだけ用いずに説明してくれるので助かる
・顧問税理士を変更したら、言葉遣いや服装がきちんとした人で安心できるようになった

こうした感想から、税理士との良好な関係は、その税理士の能力だけではなく「信頼できると感じられるか」「ウマがあうか」といった点も大切だということが、よくわかります。

また、このようなメリットについても感想をいただいています。

・経営状況に寄り添ってくれ、契約内容の変更により顧問料の設定を下げてくれた
・経営の見直しを共に行ってくれたので、思わぬ経費削減につながった
・デジタル周辺に関し最新の知識を備えているので、各種オンライン対策もスムーズにできた

このようなご意見からは、「顧問税理士には、税務だけではなく経営にもプラスに働くものを求めたい」という経営者の方の気持ちが伝わってきます。

例えば、デジタル化やオンライン化に詳しい税理士のニーズは高まっています。各省庁ではこれらの取り組みが進められており、国税庁からは税務行政のデジタル化に関する工程表も発表されています。こうした、世の中の流れに敏感な税理士は会社にとっても頼もしいといえるでしょう。

参照：国税庁ホームページ 税務行政DX～構想の実現に向けた工程表～

会社と税理士の関係は多種多様なので、ここに挙げた税理士変更の成功例はほんの一部です。しかし、共通しているのは「抱えていた不満を解消し、経営にとってプラスになる関係を税理士と築けた」ということでしょう。

「顧問税理士が頼りにならない」
「信頼していたのに、いざというときは助けてくれないのだな…」

といったご意見は、よく耳にします。特に「真面目に税理士と向き合おう」「事業に税理士を活かそう」と思っている経営者の方ほど、税理士に対する期待も大きいからか、その期待に応えてくれない税理士に対しては、がっかりしてしまう傾向にあるようです。

そんなときに「税理士変更をしたい」と思い至るのは、当然のことです。これは、「わがまま」や「身勝手」ではありませんし、問題の解決に向かって動き出すことをお薦めします。

また、ふとした対応から、「そういえば、これまでにも…」と潜在的に抱えていた税理士への不満があらわになることがあります。これを、放置しないことも大切です。

税理士の変更は、理由とメリット・デメリットの確認が大切

税理士の変更にあたっては、変更したいと思うに至った理由と、メリット・デメリットの両面を見据え、目的意識をしっかりと持つことが大切です。そのうえで税理士を探せば、効率よく、より希望に沿う結果が得られます。

したがって、

税理士を変更したいと考えた理由の洗い出し
↓
変更した場合のメリット・デメリットの把握
↓
税理士の変更・継続の検討・決断

と、順番に検討を進めていくとよいでしょう。

なお、いざというときや、一刻を争うようなときに上記のように考えるのは大変です。時間に余裕がある時期や、ふと思い立った際に、自社と税理士との関係や、経営者として税理士に求めたい点について改めて検討してみることをお薦めします。

検討の結果、税理士に対して不満を感じていることがわかったり、顧問契約の意味に疑問を覚えたりしたときは、「税理士を変更する」という選択も一案です。

そのときは、ぜひこの記事で挙げたポイントを参考に、より良好な税理士との関係を築いていただければと思います。

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